
【Go To トラベル キャンペーンのご利用について】
当会館は、国が定めるGoToトラベル事業の参加条件を満たしており、事業者登録施設として正式に認可されております。
ご宿泊者全員分(大人のみ)の本人確認をさせていただきますので、あらかじめご了承ください。
またご宿泊の際は、新型コロナウイルス感染症対策の取り組みにご協力をお願いいたします。
オンラインを含む旅行会社各社にてGoToトラベルキャンペーン対象のプランを販売しております。
▼詳細は各社サイトにてご確認ください▼
楽天トラベル るるぶトラベル じゃらんnet booking.com (順不同)
※当公式ホームページにはGoToトラベルキャンペーン対象プランのご用意はございませんのでご了承ください。
※事後還付手続きの受付は2020年9月14日をもちまして終了していますのでご注意ください。
お客様におかれましては、ホテルのご利用に際し、以下の国土交通省 観光庁からのお願いをお守りいただけますようお願いします。
- 旅行時には、検温等の体調チェックを実施し、発熱がある場合や風邪症状がみられる場合には、旅行をお控えください。
- 旅行中には、「新しい旅のエチケット」の実施をお願いします。3密が発生する場や施設等は回避し、大声を出すような行為もご遠慮ください。
- ご来館された全員の検温、本人確認、3密対策をはじめ、その他感染予防に関するスタッフの指示にご協力をお願いします。
- 若者の団体旅行、重症化しやすい高齢者の団体旅行、大人数の宴会を伴う旅行は一般的にリスクが高いと考えられています。実施する場合には、着実な感染防止対策が講じられることを前提に、適切なご旅行をお願いします。
「緊急事態宣言に伴う全国的な旅行に係る Go To トラベル事業の取扱いについて】 (2021.01.07発表)
【重要】Go To トラベル事業については、令和2年12月28日(月)から令和3年1月11日(月)までの間、全国において、本事業の適用を一時停止しているところです。
今般、緊急事態宣言の発令を受け、全国的な旅行に係る本事業の取扱いについて、一時停止措置を延長することとしましたのでお知らせいたします。
- 緊急事態宣言に伴う全国的な旅行の取扱いについて
- 新規予約・既存予約の取扱い
- 新規予約・既存予約を問わず、全国において、1月12日(火)から2月7日(日)までの間、本事業の適用を一時停止します。
※2月1日(月)以降の旅行・宿泊商品については、従来より、本事業を適用した販売は認められていません。
- 新規予約・既存予約を問わず、全国において、1月12日(火)から2月7日(日)までの間、本事業の適用を一時停止します。
- キャンセルの取扱い
- 1の既存予約(1月7日(木)18時までにされていた本事業を適用した旅行の予約とします。)について、12月14日(月)18時から1月17日(日)までの間、無料でキャンセル可能とします。
※既に旅行者がキャンセル料を事業者へ支払っている場合、旅行者は事業者に対して、返金を求めることが可能。
- 1の既存予約(1月7日(木)18時までにされていた本事業を適用した旅行の予約とします。)について、12月14日(月)18時から1月17日(日)までの間、無料でキャンセル可能とします。
- 新規予約・既存予約の取扱い
【GoToトラベル利用での会社名での領収書について】 (2020.11.03発表)
【重要】ビジネス出張はGoToトラベル事業の対象外となりました。
そのため2020年11月6日以降にご予約いただきましたご宿泊に関しましては「会社名」での領収書を発行することができませんので御了承ください。なお「個人名」での領収書は今まで通り発行可能です。
「会社名」での領収書が必要な場合はGoToトラベル事業の対象外となるため、割引前の料金をいただきそれと同額の領収書を発行いたします。
地域共通クーポン券もお渡しできませんので、お受け取り済みの場合には返却が必要となります。また既に使用されました分に関しましては、後日GoToトラベル事務局より使用分の請求が行われますのでご注意ください。
この決定につきましては、GoToトラベル事務局からの通達により当館も対象となりますので何卒ご理解のほどよろしくお願いいたします。
※その他詳細につきましてはGoToトラベル事業公式サイトをご覧ください。 GoToトラベル事業公式サイト
Go To トラベル事業参加にあたり、新型コロナウイルス感染症対策として、以下の取組を実施することを宣言いたします。
- チェックインに際して直接の対面を避けるなど、感染予防策を講じた上で旅行者全員に検温と本人確認を実施します。
- 旅行者に検温等の体調チェックを実施し、発熱がある場合や風邪症状がみられる場合には、週末も含め保健所の指示を仰ぎ、適切な対応をとります。
- 飲食施設等の共用施設の利用について、人数制限や時間制限などを設け、三密対策を徹底します。
- ビュッフェ方式において、食事の個別提供、従業員による取り分け、もしくは個別のお客様専用トングや箸等を用意し共用を避けるなど料理の提供方法を工夫し、また、座席の間隔を離すなど、食事の際の三密対策を徹底します。
- 客室、エレベーターなどの共用スペース等の消毒・換気を徹底します。